(1)　堅固で耐久力を有する構造とする。

(2)　コンクリートその他の耐水性の材料で造り、かつ、漏水及び地下水の侵入を最小限度のものとする措置を講ずるものとする。

(3)　屋外にあるもの(生活環境の保全又は人の健康の保護に支障が生ずるおそれのないものとして別に定めるものを除く。)にあっては、覆い又は柵の設置その他下水の飛散を防止し、及び人の立入りを制限する措置を講ずるものとする。

(4)　下水の貯留等により腐食するおそれのある部分にあっては、ステンレス鋼その他の腐食しにくい材料で造り、又は腐食を防止する措置を講ずるものとする。

(5)　地震によって下水の排除及び処理に支障が生じないよう地盤の改良、可撓とう継手の設置その他の別に定める措置を講ずるものとする。

(1)　排水管の内径及び排水渠きょの断面積は、別に定める数値を下回らないものとし、かつ、計画下水量に応じ、排除すべき下水を支障なく流下させることができるものとする。

(2)　流下する下水の水勢により損傷するおそれのある部分にあっては、減勢工の設置その他水勢を緩和する措置を講ずるものとする。

(3)　暗渠きょその他の地下に設ける構造の部分で流下する下水により気圧が急激に変動する箇所にあっては、排気口の設置その他気圧の急激な変動を緩和する措置を講ずるものとする。

(4)　暗渠である構造の部分の下水の流路の方向又は勾配が著しく変化する箇所その他管渠の清掃上必要な箇所にあっては、マンホールを設けるものとする。

(5)　ます又はマンホールには、蓋(汚水を排除すべきます又はマンホールにあっては、密閉することができる蓋)を設けるものとする。

(1)　脱臭施設の設置その他臭気の発散を防止する措置を講ずるものとする。

(2)　汚泥処理施設(汚泥を処理する処理施設をいう。以下同じ。)は、汚泥の処理に伴う排気、排液又は残さい物により生活環境の保全又は人の健康の保護に支障が生じないよう別に定める措置を講ずるものとする。

(1)　工事を施行するために仮に設けられる公共下水道

(2)　非常災害のために必要な応急措置として設けられる公共下水道

(1)　活性汚泥を使用する処理方法によるときは、活性汚泥の解体又は膨化を生じないようにエアレーションを調節するものとする。

(2)　沈砂池又は沈澱でん池のどろために砂、汚泥等が満ちたときは、速やかにこれを除去するものとする。

(3)　前2号のほか、施設の機能を維持するために必要な措置を講ずるものとする。

(4)　臭気の発散及び蚊、はえ等の発生の防止に努めるとともに、構内の清潔を保持するものとする。

(5)　前各号のほか、汚泥処理施設には、汚泥の処理に伴う排気、排液又は残さい物により生活環境の保全又は人の健康の保護に支障が生じないよう別に定める措置を講ずるものとする。